« 世論調査はマスコミの自作自演? | トップページ | 「手練手管」の小池百合子さん »

2017年6月20日 (火)

プロパガンダに弱い国・日本

 「日本はプロパガンダ(宣伝戦)に弱い国」と言われますが、今さら指摘されるま0002669ad0433でもなく、昔から国民自体が外国かぶれの舶来主義者が多いだけに簡単に騙されているようです。粗悪な骨董品でも、舶来ならと高値で買うのと似たようなものでしょう。
 また、孔子を始祖とする儒教以外で、近年、思想的影響を強く受けたのは、戦前・戦後から、朝日はマルクス・レーニン主義を信望する社会主義・共産主義者及びそのシンパたちの巣窟であったことや、また、読売、日テレ、巨人軍などのオーナーは、CIA工作員として、アメリカの政策が正しいと宣伝する目的で長年活動していることは明白で、これらにより日本国民は対日心理戦(洗脳工作)に見事にハマって、トップから民衆までコントロールされています。
 ところで、アメリカはベトナム戦争の後、「どうしたら大規模な戦争を避けられるか」という戦略を練り上げますが、そのときモデルにしたのはGHQが洗脳工作で日本国民を弱体化した方法だそうです。この、国民を弱体化して支配する戦略は、できるだけ軍事力を使わない「ソフト・パワー」で支配する方法で、「パブリック・ディプロマシー」と呼ぶそうですが、外務省HPの「よくある質問集/文化外交」では、
 「パブリック・ディプロマシー」とは「伝統的な政府対政府の外交とは異なり、広報や文化交流を通じて、民間とも連携しながら、外国の国民や世論に直接働きかける外交活動」で、「グローバル化の進展により、政府以外の多くの組織や個人が様々な形で外交に関与するようになり、政府として日本の外交政策やその背景にある考え方を自国民のみならず、各国の国民に説明し、理解を得る必要性が増してきています。こうしたことから、『パブリック・ディプロマシー』の考え方が注目されています
 と柔らかく説明していますが、実は他国を支配するための戦略です。
 これらからも、日本の置かれた現状が如何に危ういものか知ることが出来ます。
 読売新聞を右だ中だと批評しても、日本寄りでないことは明白です。
 なお、このようなことは、1991年12月、ソ連共産党が崩壊し、クレムリンの機密文書から日本に対する謀略の数々が明らかになりましたが、その謀略の方法などの事実をマスコミが国民に知らせる事は絶対にありません。何故なら、マスコミ自身が謀略に協力しているからです。
■「メディアが作る「米国に逆らえない社会
http://bator.blog14.fc2.com/blog-entry-1795.html?sp

国家破産への米軍戦略
http://www.rui.jp/ruinet.html?i=200&c=600&t=6&k=0&m=156626

|

« 世論調査はマスコミの自作自演? | トップページ | 「手練手管」の小池百合子さん »

01、個人的に関心を持った話し」カテゴリの記事

コメント

究極の国民洗脳策は「愚民化政策」であり、つまり国民に勉強させない、情報に触れさせない施策であり、そういう国にはまず「書店」がなく、朝から晩まで為政者の功績を讃え、盲目的に忠誠を誓わせるもので、どこぞの国でやっているかは自ずと推測がつくところで、そろそろだからこそ池上彰氏は海外に行くとまずその国の書店を見に行くとされ、また新聞も毎朝10紙は目を通し、テレビもどこかの局に偏りなく民放各局満遍なく出演しているといわれているが、我々もかつては紙の新聞を購読するとなると1紙がせいぜいだったのが、今やインターネットの新聞サイトを覗けば大手紙はもとより地方紙、海外紙まで横断的に比較して読むという芸当もできるのだから、どこか一紙だけに偏らずに同じ事柄の記事でも複数紙比較して読み比べる姿勢がメディア・リテラシーの上でも重要であることにも言及頂きたいかと…。
http://www.nhk.or.jp/sougou/media/

投稿: | 2017年6月20日 (火) 09時15分

大日建設(株)杉山
「愚民化政策」とは、欧米諸国の白人は、アジア・アフリカ諸国の有色人種民族を植民地・奴隷支配するため、農業をするだけならば教育は必要ないなどと、一切の教育を施さず、民衆を文盲のままにしたとされます。その点、日本は併合した朝鮮半島、台湾はもとより、東南アジア諸国から白人を追い出すと、その国に一早く学校を建てて教育を施したことが知られ、このような政策が実を結んで国の発展に寄与しているはずです。
なお、GHQによる日本人「愚民化政策」は3S政策「Screen(スクリーン=映画)、Sport(スポーツ=プロ野球など)、Sex(セックス=性産業)」と言われ、映画・スポーツ・性産業を発展させて、大衆の関心を政治に向けさせないようにしたとされ、今も尾を引いていることであり「愚民政策」は進行中と見られています。
 新聞購読も、かつては讀賣・朝日・日経の3紙を購読していた時代もありましたが、今は、時間的・経済的なことから一紙だけです。その時々に必要に情報はネットで十分でしょう。

投稿: 大日建設(株)杉山 | 2017年6月20日 (火) 09時41分

コメントを書く



(ウェブ上には掲載しません)


コメントは記事投稿者が公開するまで表示されません。



トラックバック

この記事のトラックバックURL:
http://app.f.cocolog-nifty.com/t/trackback/2101431/70912377

この記事へのトラックバック一覧です: プロパガンダに弱い国・日本:

« 世論調査はマスコミの自作自演? | トップページ | 「手練手管」の小池百合子さん »