2017年8月18日 (金)

8月18日は天台宗最澄の誕生日

 今日8月18日は、神護景雲元年(767)8月18日、天台宗を開いた伝教Image大師・最澄の1251回目の誕生日だそうですから、仏教のことを少し勉強しておきたいと思います。
 最澄は、今の滋賀県大津市坂本本町の一帯を統治していた三津首という一族の百枝は子どもに恵まれず、日吉大社の奥にある神宮禅院に籠もり、子どもを授かるように願掛けしたところ叶って男の子が誕生し、広野(ひろの)と名付けられました。この広野こそ、後に比叡山に登り天台宗を開いた最澄であり、誕生地は、現在の大津市門前町坂本にある生源寺だそうです。
  そして、最澄より7年後の宝亀5年(774年)6月15日には、現在の香川県善通寺市(讃岐国多度郡屏風浦)で、後に空海と呼ばれる佐伯真魚(まお)が誕生しています。この最澄も空海も、延暦23年(804)に出発した遣唐使船で唐へ渡った以来ライバルとされます。しかし、最澄0000204203200_は唐に渡る前から名僧と呼ばれ唐への渡航滞在費用も国持ちの超特待生扱い、一方、空海は無名の僧侶で自費で加わった程で何も期待されていませんでした。しかし、空海が持ち帰った密教に桓武天皇の皇子の嵯峨天皇が興味を示し後ろ盾となったことが、最澄と空海がライバルとなった始まりとされます。
  そして、空海の真言宗は完成度が高いとされ純粋な形で現在に伝わっているそうですが、最澄の天台宗は未完成の部分が強かったことが、逆に真言宗から離れて発展し、幾多の高僧が比叡山から誕生した要因とも言われています。因みに、比叡山延暦寺からは、浄土宗(法然)、浄土真宗(親鸞)、曹洞宗(道元)、臨済宗(栄西)、日蓮宗(日蓮)、時宗(一遍)などが誕生し「日本仏教の母山」として、日本仏教の歴史に強く影響し発展しています。根本中堂には1200年以上の間、一度も消えたことがない「不滅の法灯」が一隅を照らすという教えを伝えています。また、空海も、全国を行脚して民衆に近い存在として密教の普及に尽力し、特に四国のお遍路では「同行二人(どうこうににん)」と「空海と一緒に修業に励む」ことを教えていますが、最澄・空海ともに日本仏教の礎を作った偉大な人物でしょう。
空海と最澄   https://youtu.be/AjFJt9vwSvk

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2017年8月17日 (木)

日本は「欺瞞と矛盾に満ちた国?」

 北朝鮮によるミサイル発射威嚇などで緊迫度が増しているのに、何も0000b00b72しない・出来ない日本であることがハッキリと露呈しています。日本も相応の被害を蒙る可能性が高いのに、対岸の火事の如く様子見でいいのでしょうか。
 今日の読売新聞には、「韓国避難所に邦人収容可」、「5万7000人全員地下鉄駅など」と掲載され、韓国で仕事や旅行で滞在する日本人も核シェルターに全員が避難出来るように協議したことを一面トップで喜んでいますが、最も危険とされる日本に公共の核シェルターを造る動きは無いようです。常日頃、日本は実に欺瞞に満ちた国矛盾だらけの国であると思っていることを列挙してみました。一つひとつには、いずれ触れることもあるでしょう。
・敵国からの恰好の攻撃距離にあるのに、すべてに無防備な日本   
・国民皆兵のスイスに憧れるのに、自分で国を守る意識が薄い日本 
・北朝鮮の核やミサイル批判しながら、何もしない・出来ない日本
・憲法九条で戦力保持を否定して、軍隊擬きのままの自衛隊の存在 
・国民を守りたいけど守れない、自衛隊の手足を縛る法体系
・自衛隊は軍隊ではないから、敵を殺すと殺人罪に問われる可能性
・法治国家なのに、総理による超法規的措置で戦う虞がある自衛隊
・自衛隊員が戦死しても、靖国神社には祀られないという現実 
・戦闘を衝突と欺いてまで派遣したい、国連平和維持活動(PKO)
・英霊を祀る靖国神社参拝を、中国・韓国と一緒に批判するマスコミ 
・核保有を批判しながら、米国の「核の傘」の下で守られている現実
・非核三原則が有りながら、米第7 艦隊の寄港・立ち寄りの現実 
・原爆を二発も落とされながら、公共の核シェルター皆無の日本
・慰安婦(追軍売春婦)を批判しつつ、日本中で稼ぐ韓国売春婦5万人以上
・堕胎や少子化を批判しながら、現実は堕胎が年間30万人の日本
・原発を批判しながら、中国・韓国・露など他国の原発を黙認する日本
・日本に照準を合わせた、露・中・北等のミサイル数千発を批判しない国
・暴力革命が目標・党是なのに、人権・護憲を叫ぶ日共を支持する国民
・国の認可で電波を独占しつつ、公然と偏向放送を流すNHKや民放テレビ
・偏向報道の自由度120%を謳歌しても、報道の自由度ランキング72位
・日本に何もしてくれない国連なのに、国連分担金は世界でトップ
■良かったと思う点は
・戦争に負けたのに、経済大国として発展し、勝った白人は貧民国に転落
・負けたのに、亜細亜などの植民地を全て解放し、人種差別を撤廃した日本
・無辜の民を大量殺害する原爆を、二度と使用出来ない国際環境を構築
・日本は負けたが、解放されたアジア諸国は発展し、勝った欧州は貧困国に
・日本に勝ったと言う米国も、国内の根強い人種問題で衰退が鮮明に!00image1_3
 なお、プロイセン(ドイツ)の将軍クラウゼヴィッツの「戦争論」に、「争に勝った敗けたかは、戦争目的を達成したかどうかによって決まる」とあります。
 また、「戦争は単に勝ち負けを争うのではなく、国益の確保という観点から複眼せねばならぬ」、「戦争とは、他の手段をもってする政治の継続である」ともされますから、結果的に、どっちに軍配が上がるかは世界の国々で判断することでしょう。

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2017年8月16日 (水)

外交では対話と軍事力は車の両輪

 「外交=話し合い」ではない。話し合いは外交の中の「極く一部」とされます。2017816image
 つまり、「話し合い」も「国際親善」も「援助」も「論争」も「戦争」も「報道干渉」も「諜報」も 「同盟」も「民間交流」も「制裁」も「封鎖」も、全てが外交手段の一つとされます。
  例年8月15日頃になると、戦争に対する色んな声が聞こえてきますが、多いのは「戦争は嫌いだ。絶対やるべきでない」でしょうか。当然ながら、戦争などするべきではない。野蛮だからではない。反省したからでもない。ただただ「互いに損だから」です。戦争に反対する姿勢は、人間が人間らしく生きるために絶対に必要なものであり、世界中の人々が太古から希求する理想なのに、古今東西、往古来今、人間社会から喧嘩や紛争が根絶された例を聴いたことはありません。
 ところで、北朝鮮によるグアム周辺海域に向けたミサイル発射威嚇は、「当分、アメリカの行動を見守る」と金正恩委員長がトーンダウンさせた言質から、当面は見合わせたと分析されています。しかし、この腰砕け発言に至るまでには、米国の裏交渉、トランプ大統領の戦争も辞さない強い発言、中国の経済圧力、国際社会の厳しい声などが正恩の耳に聞こえたはずです。
 つまり、外交では話し合いと軍事力は車の両輪であり、どちらが欠けても国家として異常と見られ、援助金や民間交流をちらつかせるだけの日本外交は異常な姿です。8月6日には、河野外相に北朝鮮の李容浩(リヨンホ)外相が、核・ミサイル問題だけでなく日本人拉致問題も含めた包括的な解決に向けた「対話」を打診したそうですが、これも北朝鮮の巧妙な戦略であり、この先には北朝鮮との平和条約や国交が回復して、韓国並みの戦後の賠償金の支払いを要求されることでしょう。

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2017年8月15日 (火)

グアム攻撃のミサイル迎撃は可能か

 北朝鮮のグアムに向けたミサイル「火星12号」4発は、島根、広島、2017815_image1高知、愛媛の上空を通過することになり、これを日本は迎撃は出来るのかと議論されています。これに小野寺防衛相は「日本の安全保障にとって米側の抑止力、打撃力が欠如するということは、日本の存立の危機にあたる可能性がないとも言えない」、「わが国に対する存立危機事態になって(武力行使の)新3要件に合致することになれば、対応できる」と答えています。
  この存立の危機にあたる事態とは、集団的自衛権を使う際の前提条件であり、憲法9条で認められる自衛権の行使、いわゆる自衛権発動として重要な要件です。
⒈密接な関係にある他国への武力攻撃が発生し、日本の存立が脅かされ国民の生命、自由および幸福追求の権利が根底から覆される明白な危険がある(存立危機事態)
⒉我が国の存立を全うし、国民を守るために他に適当な手段がない
必要最小限度の実力行使にとどまる--------の3点で・・・・
 今回の例では、北朝鮮のミサイル攻撃によりグアムの基地が破壊され米軍の日本や近隣諸国の防衛能力が低下することで、その結果、日本の存立が脅かされ、国民の生命、自由および幸福追求の権利が根底から覆される明白な危険があると認定されれば存立危機事態に陥ったとされるはずです。よって、4発程度がグアム近海へ着弾した程度では日本が迎撃することはないと見られます。しかしながら、10発、20発と飽和攻撃で連続発射されたり、基地や船舶に実害が発生した場合は、米軍も自衛隊も常識的に対応するはずです。とにかく日本は、泥縄式と批判されようと北朝鮮の核開発とミサイルには国民の生命・財産、領土・領海・領空を守り抜くため、正しく恐れて的確に対応することであり、迎撃ミサイルサード(THAAD)の早期導入などの防衛態勢の整備、防衛関連法規の整備、核シェルターの整備、難民対策などは喫緊の課題のはずです。特に、危機管理の基本は悲観的に準備して、最悪に備えよ、或いは人事を尽くして天命を待つであり、最悪の結果に備えて物心両面の準備をすべきで、後で「ああしておけば良かった」などと後悔すべきでありません。
 「平和を望むなら、戦いに備えよ」(ローマ帝国の軍事学者ウェゲティウス)

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争いは喧嘩の弱さも引き金になる

 この緊迫した状況で、沖縄知事は米軍に「オスプレイを飛ばさないで欲し2017815image1い」とは、ちぐはぐしていると気付かないのでしょうか。
 さて北朝鮮がグアムに向けて「火星12号」4発を8月中旬に同時発射する計画を発表しましたが、実行されますと島根、広島、高知、愛媛の上空を通過することになり、これら各県の知事が14日緊急上京し、ミサイル発射への対応強化を外務省、防衛省、首相官邸を訪問し要請したそうです。発射の可能性は、今日8月15日の祖国解放記念日、8月21日の米韓合同軍事演習の日、8月25日の先軍節が高いと予測されています。最近ではミサイル発射も大して驚かなくなっていますが、アメリカもグアムが標的とあっては看過できない模様で、米軍制服トップのダンフォード議長も「圧力が失敗したなら軍事オプションも準備している」と語っています。
 「弱い犬ほどよく吠える」、「空き樽は音が高い」と言いますが、正に北朝鮮の一貫した外交姿勢です。そして北自身も弱いことを自覚し、精一杯、虚勢を張っています。この北朝鮮の最終目的は北主導による南北統一とされ、それには米国を対話に引き出して、朝鮮戦争の休戦協定を平和協定に変えることが戦略と見られます。しかし、北主導の南北統一が実現される段階では、大量虐殺や大量難民の発生などの大混乱も予測されますので、現状維持がベターでベストと思われています。
 現段階では、地域の力の均衡を保つことで、お互いに攻撃しにくい状況を練ることなのに、日本の脆弱な防衛態勢や法体系、劣化した国民意識が均衡を破っているようです。せっかくの自衛隊は手足を縛られた状態で戦えず、主たる防衛は米軍頼みとあっては、足手まとい感は否めません。個人間の喧嘩でも「僕は弱いので喧嘩はしません」と女々しく宣言しても、最初に叩きのめされるのが関の山です。

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2017年8月 9日 (水)

今上天皇の退位と「戊午の密勅」

 昨年の8月8日、天皇陛下の御言葉によって退位の決意を述べられたことは、幕末の孝明天皇が不Koumei_image平等な日米修好通商条約に怒り、幕府を飛び越し戊午(ぼご)の密勅を水戸藩に下しつつ天皇の最大の抵抗手段とされる退位を決意されたことを連想しました。
 よく、平成の世は幕末期に似ていると言われますが、皆さんはどの辺りが似ていると思われるのでしょうか。来年2018(平成30)年は「江戸幕府、一夜むな(1867)しく崩れけり」の明治維新から150周年という大きな節目を迎えます。
 一般的に「幕末はペリー来航の1853年で始まり、戊辰戦争の箱館戦争1869年で終わった」とされ、司馬遼太郎は「幕末は清河八郎が幕を開け、坂本龍馬が閉じた」とも、或いは、「幕末は水戸藩の尊皇攘夷で始まり、天皇家と密接だった長州藩が閉じた」とも言われます。徳川御三家の水戸藩と、関が原以来の徳川に積年の怨恨を持つ長州藩・毛利家とは数奇な運命で結ばれていたのでした。事実、水戸藩藩校「弘道館」には、明治維新で名を残す長州藩の吉田松陰や薩摩藩の西郷隆盛、福井藩の橋本佐内0099856らが留学し、水戸藩の藤田幽谷、藤田東湖、会沢正志斎らから、尊王攘夷思想の源流とも言える水戸学を学んだとされます。
 さて、平成28年8月8日の天皇陛下の退位を示唆した御言葉は国民に大きな波紋を呼びました。この御言葉から、安政5年(1858年)井伊大老が朝廷の許可を得ずに日米修好通商条約に調印したことに、孝明天皇は「退位もやむなし」と決意されたことを思い浮かべたものでした。この安政の五か国条約と呼ばれた不平等条約は、米、蘭、露、英、仏と結ばれ、日本は長い期間苦境に立たされ、1904年日露戦争で勝利した7年後の1911年にようやく関税自主権の回復がなされました。
 しかしながら、再び1945年の終戦によって占領憲法を受け入れ、且つ日米安保条約の地位協定等によって、米国にもの言えぬ日本が続いています。この占領憲法の第一条には「天皇は、日本国の象徴であり日本国民統合の象徴であって、この地位は、主権の存する日本国民の総意に基く」とあっても、戦後の天皇は日本国民の総意ではなく、GHQの総意で決まったと解釈されています。つまり、戦争責任は回避されたものの、日本国民の誰からも投票やアンケートで確認していない、占領憲法下で象徴天皇が誕生したと解釈されます。このことは、孝明天皇が幕政の刷新と大名の結束を説く戊午の密勅を水戸藩へ下したことに端を発し、井伊大老は水戸藩や長州藩、薩摩藩、福井藩などの優秀な人材を安政の大獄で次々と処刑し、孝明天皇は幕府の言いなりを強要され、四面楚歌となった当時と酷似しているのでしょうか。
  天皇陛下は高齢による、「国事行為や、その象徴としての行為を限りなく縮小していくことには、無理があろうと思います」と述べつつも、遠慮ない皇室批判や皇位を安定継承する男系・男子の先細る皇室への無理解、外国軍に支配された中で象徴天皇をつとめることの矛盾から四面楚歌を感じておられるのでしょうか。天皇陛下の御言葉は、政府を飛び越して、直接国民に呼びかけた平成の密勅のようでなりません。
象徴としてのお務めについての天皇陛下のおことば(宮内庁提供)     https://youtu.be/d35qY42vnZQ

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2017年8月 8日 (火)

櫻井よしこ氏のメディア批判が爽快

 8月7日、BSフジのプライムニュースは櫻井よしこ氏と萩生田光一氏の出演でした。
 櫻井よしこ氏は、マスコミによる「洗脳と偏った誘導に導かれる世論調査の結果は信用出来ない」、深刻な政治不信の状況がメディアによって作られている。朝日新聞、毎日新聞、共同通信やNHKによる偏向報道は、マスコミ史に汚点を残すことになり、全体像や事実を報道しないマスコミは民主主義の崩壊を招く。「都民ファースト」に期待感を感じたと言うが、「都民ファースト」の誰に何を期待したいのか、当選議員一人の顔も言葉も思い浮かべることが出来ない。小池都知事は、「都民ファースト」の議員を50数人当選させた翌日には、サッサと代表を辞めたが、実に小池さんらしい。批判を恐れ早逃げしている と批判。
 また、萩生田光一氏は、「都民ファーストの候補者は、経験も豊かで学歴は高いというが、1週間前に公認が決まり、その選挙区に6日前に引っ越して来たような、その選挙区の事情を何も知らない人ばかりで何が出来るのか。」と指摘しています。

— 500円 (@_500yen) 2017年8月7日

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2017年8月 7日 (月)

南武線沿線を「シリコンリバー」に?

 南武線沿線は、戦前から日本電気(NEC)、富士通信(富士通00000map_1)、日本光学(ニコン)等の軍需産業が集中し、戦後も日本のモノづくりの発展に多大の貢献をされた歴史から日本のシリコンバレーと呼ぶこともあるそうです。
 さて、アメリカ西海岸の「シリコンバレー」地域は、I T業界の中心地でハイテク産業全体を指すイメージがありますが、実は第二次世界大戦当時、夜間戦闘を可能にした高性能レーダーなどの最先端兵器を造り出す軍需産業が母体だったと知られています。その発展の陰には、「東のハーバード、西のスタンフォード」と言われる、アメリカ屈指の名門「スタンフォード大学」が存在し、戦前から電子工学の研究に莫大な予算を投じて、その成果は大学周辺の軍需産業で実用化し、その製品を米軍が採用することで、より発展した歴史があります。
 そして、グーグルの創立者ラリー・ペイジや、HPの創業者のビル・ヒューレットとデイブ・パッカードら数多くの起業家を送り出してベンチャーの聖地とされるものの、現実には戦争や冷戦が育てたような地域です。最近では、九州が半導体関連産業が多い事から「シリコン・アイランド」と呼ばれ、これに負けずと多摩川沿いの南武線沿線を「シリコン・リバー」と呼ぶ動きもあると聞きます。それを確かなものに育てるには、「スタンフォード大学」と並ぶ研究機関や、その研究を実用化する産業やベンチャー企業の育成も同時に必要がありそうです。果たして、受け皿はあるでしょうか。
 一橋大学では、1年間の交換留学を可能とする海外派遣留学制度で「スタンフォード大学」との交流もあるそうですが、その種火に育つ可能性は・・・・

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